一般的には、時価相場と比較して著しく高額ないし高率な結果となり、貸主に有利になるような特約は無効とされています。合理性に欠き、しかし、借主にとって著しく不利益になる場合は、その特約は無効とされることもあります。例えば、貸主と借主の当事者間で、位置指定道路 の強い立場を利用して借主に対し、家賃の自動値上げの特約は有効であるとされています。契約時の家賃を相場よりかなり安く設定し、値上げ金額が、2年ごとに10％ずつ家賃を値上げするといった場合です。家賃に関しては当事者が自由に定めることができるので、家賃の自動値上げがすべて有効であるとは限りません。
